全国に店舗を構えており、パチンコ店のなかでも人気が高いのがガイアです。しかし、自粛生活の影響で、売上が下がってきており、「パチンコガイアはやばい。」と言われるようになっていることをご存知の方は多いのではないでしょうか。
この記事では、パチンコガイアの閉店状況や資金繰りについて解説し、内部告発など近年起こっているガイアのやばいニュースを紹介します。ガイア以外の今後経営が厳しくなりそうな会社についても紹介しますので、気になる人は最後まで記事をご確認ください。
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パチンコガイアがやばい！閉店状況や潰れる原因について解説
ここでは、パチンコガイアの閉店状況や売上を紹介します。ガイアの売上や閉店状況がやばいことになった要因であるパチンコ業界全体の市場規模縮小についても言及しますので、詳しい内容を確認していきましょう。
パチンコガイアの閉店状況や売上について解説
パチンコガイアは自粛生活の影響も受け、売上を大幅に落とし、店舗を次々と閉店しています。
2021年には130店舗近くあったうちの、25店舗近くが閉店し、権利義務の譲渡が立て続けに起こりました。閉店した店舗のなかには、遊技機設置台数443台で駅前に店舗を構えていた大阪府庄内店などの大型施設も含まれており、ガイアの経済状況が悪化していることが分かる結果と言えるでしょう。
ガイアについては、今後も店舗の閉店数が増加する可能性もあり、そのほかの会社への売却も含め、店舗再編の動きが活性化していくのではないでしょうか。
また、ガイアの売上の推移を確認すると、2019年には3000億円あった売上高が、2020年には2500億円を切る形になり、最終損益は50億円以上の赤字であったことが判明しました。50億円を超える赤字金額を出したことで、インターネット上でも「ガイアはやばい」「九州地区から完全撤退する日も近い」などの声が挙がっています。
パチンコ業界は市場規模が縮小
ガイアの経営がやばいことになっている背景には、会社だけでなく、パチンコ業界全体の市場規模が縮小していることが挙げられます。
ガイアが売上を大幅に落とし、50億円を超える赤字を出した2020年のパチンコ業界全体の売上を確認すると、総売上は14.6兆円、総粗利額は2.35兆円でした。売上規模と粗利規模は、対前年比で27%の減少となっており、ガイアだけでなく、パチンコ業界全体が不調であったことが分かります。
売上が減少した大きなきっかけは、自粛生活が始まり、外出が難しくなったことです。しかし、パチンコ業界の市場規模の縮小はその前から起こっていました。以下はパチンコ業界の不振の要因として考えられるものです。
- 2018年の規制変更によって、導入された機器では大勝ちすることができなくなった
- スマートフォンで気軽に遊べるエンターテイメントが発達し、お金がかかるパチンコは敬遠されるようになった
- 若者の間でパチンコの人気が低い
上記の内容をふまえるとガイアの経営がやばいと言われるようになったのは必然と言えるかもしれません。
パチンコガイアのやばい過去！内部告発や資金繰りについて解説
パチンコ業界の市場縮小にともない、ガイアの経営は厳しい状況に追い込まれています。しかし、実は経営赤字以外にもガイアは会社としてやばいのではと噂されていました。
以下はガイアが会社としてやばいという疑いが深まった2つの事件です。
- 不正会計の内部告発疑惑
- 返済猶予の延長疑惑
それぞれについて詳細を確認していきましょう。
不正会計が内部告発された？
不正会計の告発事件は2018年7月に起こりました。告発の内容としては、ガイア及び関連会社、関連会社の有志一同との立場で、ガイアの不正会計を指摘しており、告発文書には主張の根拠となる膨大な説明資料が添付されていたそうです。
この件について、ガイアの良原武夫代表取締役は、「弊社を誹謗中傷する内容」と題し、不正会計を告発した文書に対する見解を述べただけでなく、警察へ被害届を出す事態になりました。
不正会計が本当にあったかどうかは定かではありません。しかし、パチンコファンの間でこの話題は大きく取り上げられ、ガイアはやばいと言われるようになってしまいました。告発文書はSNSなどでも拡散されており、内容としては経営利益が18億円とされているうち、16.8億円が水増しされていたとされています。
資金繰りがやばくて返済猶予を延長してもらった？
不正会計の内部告発と2020年の50億円の赤字発表で世間を賑わせたガイアの評価がさらに下がることになってしまったのが、2021年に報じられた返済猶予を延長してもらったという報道です。
ガイアが経営難にあることは多くの人に知られていましたが、2020年7月末に銀行やリース会社へ返済のリスケを要請していたようです。9月末の期限になっても再建計画案の提示ができなかったようですが、メインバンクの三井住友銀行は担保付で60億円の貸付契約に応じていました。
しかし、銀行やリース会社と合意した支払い期限は2021年の3月までとなっていたそうで、返済が本当にできたのかと大きな話題を集める結果となってしまいました。
2021年に25店舗近くが閉店していた報道を見ると、一部店舗の受け渡しをおこない対応した可能性は考えられます。しかし、ガイアの資金繰りは本当に大丈夫なのかと、2022年になっても話題となっており、今後もガイアの話題が尽きることはなさそうです。
ガイア以外にもやばいパチンコ店を紹介
パチンコ業界の規模の縮小にともない、資金繰りや経営状況がやばいのはガイアだけではありません。ここではガイア以外のやばいと言われているパチンコ店を紹介していきます。
やばいパチンコ店①ダイナム
2021年に閉店数がもっとも多かったパチンコ店はガイアでしたが、2位はダイナムでした。
ガイアと同様にダイナムも自粛生活による経済打撃を被っており、2021年には売上が2577億円減少したことを発表しました。赤字ではなく、黒字は維持しているとのことですが、インターネット上では、嘘なのではないかと大きく取り上げられています。
ダイナムについては、以前からパチンコ台を遠隔操作して、大当たりが出ないように操作しているとの噂が流れるなど、マイナスの印象を抱いている人も少なくありません。今後も風当たりはさらに強まるのではないでしょうか。
やばいパチンコ店②アンダーツリーグループ（キコーナ）
2021年の閉店店舗数ランキング3位はアンダーツリーグループ（キコーナ）でした。アンダーグループについては、商圏の近い中型店舗を統合して大型店舗にするという動きが目立っており、パチンコ業界にあって健闘している様子が伺えます。
しかし、近くにパチンコ店がなくなったことをきっかけにパチンコを辞める人が増加する可能性は十分に考えられるのではないでしょうか。アンダーツリーグループはパチンコ業界のトップ企業となっており、業界が縮小していけば、受けるダメージも大きいでしょう。
今後のパチンコ業界全体がどのようになっていくのか、目が話せません。
ガイアとパチンコ業界の未来に注目
この記事では、パチンコ店ガイアがやばいという噂について解説しました。
ガイアはパチンコ業界全体の市場規模が縮小している影響を大きく受けており、2020年には50億円を超える赤字を計上しています。さらに過去の内部告発疑惑や返済猶予の延長の噂もあり、今後も風当たりが強い状況は続いていくことでしょう。
ガイア以外のパチンコ店も含め、今後業界全体がどのように変化していくのか、注目していくと面白いのではないでしょうか。
